失敗しない新築一戸建ての購入ポイント
さまざまな選択肢のある、家選び。中でも慎重さが求められるのが「新築一戸建て」の購入時です。新築一戸建てを購入後に後悔しても、賃貸のように気軽に引っ越すことはできません。
マイホーム、しかも誰も住んだことのないまっさらな新築住宅にはたくさんの夢や喜びが詰まっていますが、それを実感できるのはマイホーム選びに成功してこそ。せっかく夢のマイホームを手に入れても、「もっとよく考えておけばよかった」「他の物件のほうがよかった」と、後悔ばかりになってしまってはつらいですよね。
新築一戸建てへの住み替えを成功させるためには、選び方の注意点・ポイントをしっかり押さえたうえで家を探すことが大切です。
この記事では、株式会社ドリームオン不動産がプロ目線で「新築一戸建て購入時の9つの注意点」そして、「家選びに 後悔・失敗しないための4つのポイント」などをまとめて解説します。
不動産会社ならではの目線で、メリットだけではなくデメリットについても詳しくご説明いたしますので、新築一戸建ての購入をご検討中の方はぜひ記事を参考にしてみてください。
新築一戸建て購入の2つの選択肢
「新築一戸建てのマイホームに住みたい！」そう思ったとき、選択肢は2つあります。
建売住宅
建売住宅は、すでに完成した状態で売り出されている新築一戸建てで、土地と建物がセットになっています。
資金計画が立てやすく、注文住宅と比較すると手続きも少なくなります。また、実際に物件を見学することができるのも大きなメリット。
「ここは大きなテーブルを置こう」「庭が広いからバーベキューや子ども用プールが置ける」など、実際の生活の想像を膨らませて、ワクワク楽しみながらマイホーム選びができます。
注文住宅（土地を購入して家を建てる）
土地を買い、そこにまっさらな状態から家を建てるのが注文住宅です。
家のデザインはもちろん、間取りや壁材、床材などありとあらゆる部分にこだわれるのが大きな特徴。
建売住宅に比べると手間がかかり、費用も高くなりますが自分たちだけの世界に一つだけのマイホームづくりができます。
新築一戸建ての魅力
新築一戸建ては、まだ誰も住んでいないからすべてがピカピカ！
全てが新しくきれいで、最新の設備、自由なライフスタイル、耐用年数も長いため、ずっと住み続けられることも魅力です。
新築一戸建てには、マンションにはないたくさんの魅力があります。
安心の住宅品質確保法
新築一戸建ては「住宅品質確保法」で住宅の主要部分が10年間保証されているため、大きな安心感があります。さらに、設備には各メーカーの1～2年の保証付きです。
建築技術や資材は日々進化しています。環境・エコ・耐震・耐熱といった住宅の基本性能において、新築住宅は中古住宅に比べて優れているといえるでしょう。
購入後のメンテナンスや修繕については、定期点検を行うことで10年保証、20年保証といった制度がありますので、長期にわたり快適な住まいを維持することが可能です。定期点検は、もちろん新築にしかありません。
自由なライフスタイル
ライフスタイルにおいても、新築一戸建てには大きなメリットがあります。
マンションのように上下左右のお部屋が隣接していないため、お隣さんや上下階に気兼ねなく住むことができますし、黒い悪魔・ゴキブリがベランダを伝い、隣人の部屋から入ってくることもありません。
建物のリフォーム・建て替えをしたいと思ったときも、周囲を気にせず好きなときに行えます。
休日には庭でバーベキュー。その気になれば、庭に穴を掘って池をつくり、自宅で釣りを楽しむなんて高度な楽しみ方もできてしまいます。
新築一戸建ては自分たち家族だけの空間のため、可能性は無限大。いくらでも時間をかけて、自由にのびのびと日々の暮らしを楽しむことができます。
「家」というのは、自分のお城です。他人に気を遣うことなく、好きなことを好きなようにできる場所。この「わがまま気まま」を通しやすいことこそ、一戸建ての最大の魅力と考えられるでしょう。
管理費・修繕積立金、駐車場代・駐輪場代がかからない
駐車場付きの新築一戸建てを購入すれば、マンションのように管理費・修繕積立金、駐車場代・駐輪場代などのランニングコストがかかりません。
マンションの管理費・修繕費は合わせて月2〜3万円ほどが相場だと言われており、年間最大36万円もかかることになるのです。
もちろん、地球上のどんな物質も経年劣化は避けられないため、新築一戸建てもいずれは老朽化します。マンションでもマイホームでも、メンテナンスが必要であることに変わりはありません。
しかし、同じ36万円でもマンションの場合は共用部分の修繕に使われるのに対し、マイホームの場合は自分たち家族だけが使う部分です。
自分たちの望み通りのリフォームができますし、不具合があっても気にならない・我慢できるのであれば、「リフォームしないでもいいや」という選択だってできます。以下は、新築一戸建てとマンションの管理費・修繕積立金やリフォームについて、それぞれ比較した表です。
| 管理費・修繕積立金 | リフォーム |
新築一戸建て | 0円 |
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マンション | 月2万円〜3万円ほどかかる（年間36万円ほど） |
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もちろん、建物の修繕手配や庭掃除などは自分でやる必要がありますが、愛着のあるマイホームであればそれすら楽しめるかもしれません。
また、集会や決議などもないので、そういったわずらわしさが苦手な方にとっても新築一戸建てのフリーダムさは大きな魅力となるでしょう。
新築一戸建ての寿命って？何年くらい住めるの？
「新築」と呼べるのは、「過去に誰も入居したことのない、建築後1年未満の物件」と法律で定められています。建てられてから1年未満と非常に新しい状態では、当然、耐用年数も長いです。
また、今の新築一戸建ては耐用年数が長くなってきているため、お子さまやお孫さまの代まで建物を使えるかもしれません。
たとえば今は「100年住宅」と呼ばれる住宅もあり、適切なメンテナンスをすることで100年以上住み続けられる新築一戸建てもあります。
なお、家の寿命は住宅構造によっても変わってきます。
住宅構造 | 家の寿命 |
木造 | 30年〜80年ほど |
鉄骨 | 30年〜60年ほど |
鉄筋コンクリート | 40年〜90年ほど |
日本では「木造住宅の寿命は30年」といわれますが、実際には、築80年まで住むことができる木造住宅もあるのです。
ではなぜ30年といわれているのかというと、日本では「まだまだ住まいとして使える状態であるにもかかわらず、解体される木造住宅が多い」ため。
早い段階で解体されてしまう理由としては「戦後の住宅不足で質より量を重視した家が多く建てられた」「間取りを変更しにくい設計で建てられた」「日本の中古住宅市場が確立されていなかった」などがあります。
つまり、しっかりとメンテナンスさえすれば、家は長く住み続けられるものなのです。
なお、基礎や躯体（人間でいえば身体の内側）や外壁の耐用年数は水害エリアや湿気のある土地、風通しや陽当りの関係で大きく違いが出ます。
一度浸水を受けてしまうと基礎や柱などの耐用年数はおよそ半分になってしまうとも言われているため、新築一戸建てを購入する際は必ずハザードマップなどを確認しましょう。
また、雨漏りは家の価値や耐震性を大きく下げてしまいます。雨漏りを見つけたらすぐに被害を抑える工夫をして、メンテナンスを依頼するのがおすすめです。
新築一戸建ては価格帯で利便性・住環境・将来性が大きく変わる
新築一戸建ての場合、価格帯によって利便性・住環境・将来性が大きく変わります。そのため、マンションよりも慎重な判断が必要です。
同じエリアにある同価格帯の物件であっても、建物の仕様や設備といった建物グレードには差があったり、同価格帯でもエリアが違えば土地の広さや建物グレードに大きな違いがあったりします。
居住性を優先する場合は、満足感や快適性を左右する建物グレードはしっかりと確認しましょう。
また、建物の見た目だけで判断してしまうのは危険な場合も。実際に暮らし始めてから「こんなはずじゃなかった…」と後悔してしまうような、理想とはかけ離れた物件も中には存在します。
物件選びの基準は「価格」「立地」「広さ」の3点であるといわれますが、これだけで判断するのは要注意。
マイホームは自分を含め、家族みんなが長く生活していく場所です。そこには「快適」や「安全」といった居住性の判断が欠かせません。マイホーム選びの際は、信頼できる不動産会社の担当によく相談されることをおすすめします。
お悩みの方はお電話や店舗でのご相談のほか、個別メール相談も受け付けております。どんな些細なことでもお気軽にお尋ねください。
新築一戸建て購入の際の9つの注意点
マイホームは人生の中でも非常に大きなお買い物です。購入後に「やっぱりほかの物件のほうがよかった」と後悔しても、賃貸物件とは違って簡単に引っ越すことはできません。
新築一戸建て選びには「思わぬ落とし穴」があります。
マイホーム選びの際には、思わぬ落とし穴に落ちてしまうことのないよう、慎重に物件選びをすることが大切です。
ここからは、新築一戸建て購入の際に注意したいポイントについてご紹介していきます。
周辺環境（暮らしやすさ・騒音など）
慣れ親しんだ地元ではなく、初めて訪れるエリアで新築一戸建ての家探しを行う際は、スーパー、学校、病院などの生活施設がどこにあるのかをあらかじめ確認しておきましょう。
近所のスーパーが突然閉店となるケースも少なくないため、2か所以上確認しておくのがおすすめです。
また、お子さんがいる場合は学区の確認も忘れずに。すぐ近くに小学校があるのに、学区ではその小学校ではなく遠く離れた場所にある小学校になっているということもあります。
そして、気をつけたいのが近隣の嫌悪施設。騒音や異臭の出る工場が近くにないか、飲食店のニオイ、鉄塔、お墓、葬儀場などは場所を見に行き、ご自分の目で確認しておくことも大事です。
新築の物件の見学に行くタイミングも工夫しましょう。物件見学はほとんどの場合で土日が多いですから、平日の状況も確認しておきましょう。土日はたまたま静かでも平日はまったく違うということもあります。
嫌悪施設ではありませんが、警察署や消防署、救急病院の近くはサイレンの音があることも忘れないようにしましょう。
そのほか、大通りや線路沿いの物件、踏切が近くにある物件も「騒音」「振動」「排気ガス」などに注意が必要です。
物件の目の前の道路
これは新築一戸建てに限ったことではありませんが、物件の目の前の道路の幅には注意しましょう。
今の時代、4ｍ道路だと狭く感じるという方が多く、「車のすれ違いが大変」「車庫入れが難しい」などのデメリットがあります。しかし、その分「通り抜けする車両も比較的少ない」という点はメリットです。
6ｍ・8ｍ道路で気をつけなければいけないことは、裏道や抜け道として使われている道路かどうか、という点。
「見学に行った時はたまたま車の通りが少なかったけれど、実は頻繁に車が通る裏道・抜け道だった」ということもあります。
気にならない方からすれば些細なことでも、お子さまがいるご家庭にとっては大きな不安要素となることも。交通量を気にされる方は検討前にチェックしておきましょう。
近隣住民・地域の雰囲気
生活していくうえでは、近隣にどんな方が住んでいるかも気になるところ。
この先何十年と長く付き合っていくことになるご近所さんがどんな人か、地域の雰囲気はどうかなどもチェックしておくことをおすすめします。
「実はお隣に大きな音を出す騒音おばさんのような人が住んでいる」「奇声を発したり迷惑行為をしたりする人がいる」「ガラの悪い人が多く住んでいて怖い」など。
このような点は、物件の見学の際に周辺を歩き回って雰囲気を確かめるなど、自力で調べる方法だけではわからない部分です。必ず不動産の担当者に詳しく話を聞くようにしましょう。
敷地境界は必ず明確に
意外に多いのが、「木の枝や植物の葉が越境して敷地内に入っている」「自転車や車を自宅の前に停められてしまう」など、隣地との越境トラブル。これらは実際によく見られるトラブル事例です。
不動産売買契約の際は、越境に関してしっかりと書面に記載されてあるか確認・了承してから契約しないと、購入後に隣地とトラブルになる可能性が非常に高いです。
新築一戸建ての敷地境界は、絶対に曖昧にしないことです。物騒な話ですが、境界トラブルで殺傷事件が起こるくらいですから、しっかりと売主に対応してもらうことが重要です。
比較的ありがちなのは、「ブロックなどの塀の真ん中が境界ですから」と言うだけのケース。
昔はこうしたことが許されていましたが、今は認められません。契約書にも、「引き渡しまでに売主は境界を明示する事」と必ず記載されています。これは売主の義務なのです。
境界標は石や鉄のプレートなどいろいろありますが、隣地と合意している境界をしっかりと確認しましょう。
周辺住民との取り決め・約束事
新築一戸建ての複数棟が建築されている物件には、「協定道路」や「私道の共有部分」など、目に見えない周辺住民の方との約束事がある場合もあります。
自分の敷地であっても車を停めたり物を置いたりできない協定道路であったり、道路の通行の約束事やゴミの出し方、自治会に関することなどいろいろあります。
売主には契約時に説明する義務がありますが、契約時に初めて聞いてビックリするのでは遅すぎますよね。
事前に確認しておきたいところですが、実際は言われなければわからないことも多いので、「道路やゴミ出しなど、取り決めや約束事はないですか？」と見学時に必ず質問しておきましょう。
もしもそれが重大なデメリットであるならば、契約を延期してもらい、よく考えてから再度結論を出しましょう。
また、取り決めは口頭ではなく書面にしっかりと記載してもらうようにすると安心です。
セキュリティ・防犯対策
ずっとマンション生活で一戸建てに住んだことのない方は、一戸建てのセキュリティを気にされることが多いです。
一戸建てのセキュリティは、物件によっても違いがあります。
玄関ドアには、泥棒対策のピッキング防止の鍵がついている建物がほとんどです。
パワービルダーの建物ではコストダウンをはかるため、シャッター雨戸のついていない物件も多くありますが、セキュリティの面では不安な一面もあるため、オプションで対応するといいでしょう。
セコムやアルソックなどのセキュリティが標準装備されている新築一戸建てもありますし、どの建物であったとしてもオプションやご自分で依頼して導入することができます。
また、現在ではさまざまな防犯グッスも販売されており、それらを活用してさらにセキュリティを高めることも可能です。
お隣さんなどご近所や地域との連携も防犯に効果的。泥棒は人の目を嫌うため、お互い助け合うことで安心して生活できるコミュニティを作り上げていけるでしょう。
建築計画（都市計画道路・再開発など含む）
新築一戸建てに限らず、周囲の建築計画はしっかりと不動産会社さんから話を聞いておきましょう。
都市計画道路
「物件の前面の道が計画道路として大きな道になる」「敷地の一部、敷地全部が計画道路にかかっている」という場合、敷地にかかる場合は立退料がもらえるケースがほとんどです。立退料は、敷地にかかる割合とその時の査定金額から算出されます。
敷地にかからない場合は当然ながら立退料はもらえませんので、アクセスがしやすくなるなどのメリットがある反面、交通量が増えるというデメリットも。
土地区画整理事業
また、町を整備し綺麗にするために工事などが行われる「土地区画整理事業」のエリアの場合、資産価値に不均衡が認められると「清算金」が徴収される（もしくは交付される）ことがあります。
一般的には、その土地に何点というポイントがつけられ、その点数によってお金が徴収されます。場合によっては100万円以上支払わなければいけないケースもありますので、土地区画整理事業地内で住宅を購入する場合は新築に限らず注意が必要です。
運がよいともらえることもありますが、購入前に必ず確認しておきましょう。
マンションなどの建築計画
物件の隣が空き地になっている場合などは、将来、大きな建物が作られる可能性も考えられます。せっかく日当たりの良さを気に入って購入した物件なのに、大きなマンションが建って日光を遮られてしまったら悲しいですよね。
建築計画は、役所で建築計画概要書や開発登録簿をチェックすれば確認可能です。
また、法務局に備え付けられている登記簿を見れば土地の売買の履歴がわかります。土地を買った会社の業種で今後建築されそうな建物を予測したり、予測が難しければ問い合わせて聞いてみることも可能です。
ここまでするのは面倒と感じる方もいらっしゃるかもしれませんが、不安な方はこの一手間だけで不安を解消できます。
心理的瑕疵などの確認
賃貸物件の部屋探しでよく耳にする心理的瑕疵（しんりてきかし）とはつまり、事故物件のことです。
新築一戸建ての場合、過去にそこで事故（自殺、他殺、火災など）があっても告知義務がありません。
中古住宅の場合はその建物で事故が起きているので心理的瑕疵について告知義務があります。しかし、新築住宅の場合は事故があった古い建物そのものを壊してしまっており、存在しないため告知しなくてもいいのです。（土地で事故があった場合は告知義務が発生します）
最近は教えてくれることも増えてきていますが、あとで「知らなかった…」とならないためにも、事前に売主さんに確認しておいたほうがいいでしょう。
事実を知ったうえで、それでも購入しようか迷うのと、買った後で知るのでは受け止め方がまったく変わってくるからです。
新築一戸建ての10年保証
新築一戸建ての10年保証は安心感もあるものですが、内容についてしっかり理解しておくことが大切です。
現在、2000年に施行された住宅の品質確保の促進等に関する法律（通称品確法）により新築の建物には10年の保証が義務付けられています。
新築一戸建ての10年保証の対象となるのは「構造体力上の主要な部分」と「雨水の侵入を防止する部分」です。
- 構造耐力上主要な部分…基礎や壁、柱、床版、屋根版など
- 雨水の侵入を防止する部分…外壁や屋根の仕上げ、下地、開口部など
上記以外の、基本構造部のゆがみなどが原因ではない、壁や天井のクロスの剥がれなどの内装部分や外観部分、設備などはこの法律に基づいての修復を求めることはできませんので注意しましょう。
住宅設備や壁紙などは10年保証の対象以外であり、通常はメーカーによる1～2年の保証があります。「新築一戸建ての10年保証」と「住宅設備や壁紙などのメーカーの2年保証期間」は違うことを認識しておきましょう。
また、保証を受けるための費用はかかりませんが、中古住宅として売却する場合、保証は継続されないため注意が必要です。
新築一戸建ての保証には売主が直接保証するものと、第三者機関の保証会社が保証する2種類があります。売主が直接保証する場合は、万が一施工会社が倒産した場合などは保証が受けられなくなります。
「10年保証があるから安心です」と不動産会社の担当がよく言いますが、保証があるからといってすべてが安心ということではありません。
施工会社によっては20年の地盤保証や、10年保証の延長で30年保証などもありますが、保証の延長にはさまざまな条件があることも知っておきましょう。
新築一戸建て購入で後悔・失敗しないための4つのポイント
新築一戸建てを購入する際には、やはり「失敗したくない」「後悔しないマイホーム選びがしたい」と思うものですよね。これは、家を買う人であれば誰もが思うことです。
そこでここからは、新築一戸建て購入で後悔・失敗しないための4つのポイントをご紹介します。ぜひコツを押さえたマイホーム選びをしてみてください。
予算と希望
マイホーム購入を考えたとき、予算と希望は非常に重要です。物件の購入資金のほか、税金など諸費用についてもしっかりと考えておく必要があります。
また、家選びでは必ず「自分にとって譲れない一番大事な希望が叶っているかどうか」「高すぎる予算になっていないか」確認しましょう。
家を買う際には予算があるため希望をすべて叶えることは難しく、いくつかの点では妥協も必要になることがほとんどです。
しかし、自分にとって一番大切な希望が満たされていないと、購入後に後悔してしまうケースが多いようです。「安い物件を買ったら、設備に不満が残った」「利便性を考えて予算の高い駅近物件を選んだものの、騒音が気になる」など、後悔の理由はさまざま。
魅力的なメリットをいくつも目にすると、つい一番の希望を忘れてしまいがちですが、冷静になって判断しましょう。
建物・立地
「建物のグレードは豪華で魅力的だけど立地があまりにも不便」もしくは「立地はとても気に入ったけど建物に大きな不満がある」という建物と立地の問題も、多くの方が悩んでしまう部分です。
このようにどちらかのマイナスポイントが大きい場合、デメリットをしっかりクリアできるかどうかが大切になります。そして、後悔しない覚悟を持って選択することです。
ただし、生理的に立地や場所が嫌だという場合は、ご家族でよく話し合いましょう。長く住み続けることになるマイホーム、「ここがちょっと気に入らない」というのと「絶対に嫌だ！」というのでは大きく違いますので、納得できるまでケンカをせずに話し合うことが肝心です。
土地と建物のバランスの良さは、住環境や広さやコスト面も含めてですが、新築一戸建てを選択するうえでは重要な要素の1つではあります。
すべてのバランスが良い家が理想ですが、そもそも予算がある以上、誰が見ても価格も立地も建物や設備のグレードも100点満点という家は存在しません。
しかし、土地の条件が悪くても建物のグレードが良ければ満足感が高いこともあります。また逆に、建物のグレートは気に入っていないけど立地がいいからということで良い買い物をしたと思えるケースもあります。
どちらかがどちらかを補ってくれることで満足感が得られれば、それはマイホーム選びに成功したということです。
自分や家族の「本当の希望、譲れない部分」を忘れないようにしながら、デメリットを補えるほどの魅力を見つけてみてください。
災害リスク
新築一戸建てを購入する際は、周辺の災害リスクを必ず調べましょう。
古くからその地域に住んでいれば当たり前のように知っていることでも、初めてそのエリアで暮らすとなると知らないことばかりです。
特に注意したいのは「地盤が軟弱ではないか」「水害の多いエリアかどうか」という部分です。
地盤の良し悪しで大きな地震のときのリスクも異なってきますし、土地が低い場合や排水・下水施設に問題がある場合、大雨が降ると冠水してしまうことがあります。
ただ、昔は災害リスクのあった地域でも、現在は整備されたことにより改善されているケースも多いです。
予測しづらいゲリラ豪雨、集中豪雨による浸水リスクも今後は十分に注意しましょう。河川の近くは氾濫の履歴も確認したいところです。
こういった対策としては、全国のほとんどの市区町村で地震の被害想定や大雨の際のハザードマップが整備されており、自治体の公式サイトなどで確認することもできます。しっかりと目を通しておくといいでしょう。
新築一戸建てを選ぶときは、できれば地歴（過去の土地利用の経緯）も確認できるとより安心です。法務局に行けば誰でも謄本が取れますので、所有権の履歴が確認できます。
資産価値
不動産は資産、住宅ローンは借金です。
大切なマイホームが資産なのか借金なのか判断する際は、「いつでも売れる、いつでも貸せる物件か？」「何かあった時にその家が家族を守ってくれるのか？」という点がポイントです。
「中古になっても売れる物件か？今見ている家が新築住宅ではなく中古住宅だったとしても買いたいと思う物件か？」考えてみましょう。相続税対策も兼ねて住宅購入をご検討されている方の場合、資産価値はかなり気になる部分ではないでしょうか。
契約時、新築一戸建ては設計図面が整っている物件であることが大切です。新築一戸建てでも建売住宅の場合などは設計図面を引き渡さないケースも多いですが、必ず受領するようにしてください。
住み始めてから当面の間は図面を開くことはないかもしれませんが、将来リフォームするときや、メンテナンスをするときには、新築時の図面が必要です。
これからの時代は図面の有無で物件の価値に影響が出ることもあるかもしれませんので、注意しましょう。
建物図面、配置図、外構図、配電図、建築確認書、建築確認検査済証、仕様書などは必ずもらっておくようにしてください。
新築一戸建て購入〜引き渡しまでの15ステップ
それでは最後に、新築一戸建て購入〜引き渡しまでの15ステップの流れを見てみましょう。
マイホーム購入を考えてから、実際に暮らすまでには数多くのステップがありますが、中でも多くの方が一番悩むのが「物件の選択」と「資金計画」です。
不動産の担当者にあれこれ聞くのは当然無料で、お金はかかりません。それでいて、インターネットで調べても得られない、地域や物件の情報、暮らしに役立つ重要な情報を手に入れることができます。
不動産会社は単に家を売るのではなく、有益な情報を提供して、お客様がハッピーになれるようなお家選びのお手伝いをさせていただくことが仕事。ぜひ遠慮なく、どんなことでもお尋ねください。
株式会社ドリームオン不動産では、不動産についてはもちろん、地域情報を熟知した専門家がお客様のマイホーム選びをしっかりサポートしております。
住み心地の良いマイホームは家族の夢ともいえる大切なもの。「家を売って終わり」ではなく「買っていただいてからが始まり！」をモットーにマイホーム購入時のサービス、さらに購入後のサポートに力を入れ、アフターフォローも万全です。
不動産会社ならではの専門知識をフルに活かして対応させていただきますので、お気軽にお問い合わせください。